アップルの販売不振を受け、アメリカ市場の下落から始まった2019年。

不振と言っても数字から見れば、890億ドル〜930億ドルから840億ドルに引き下げられたもので、さほど大きな修正ではないのですが、そこはアメリカを代表するアップルですから、景気減速がいよいよ鮮明ということで下落となり、日本もアメリカ市場の影響を受け、日経平均は一時700円を超す大幅下落となりました。

ボラの大きかった年末ですが、勢いはそのままに新年になってもしばらくボラが大きい相場が続きそうです。

しかもドル円も104円台に一時的に突入するなど為替も荒れてきました。

震源は、毎度同じアメリカ。

特にアップルは、中国、香港、台湾といった中華圏の不振とあって、米中の関税、報復といった影響を色濃く受け、景気減速を急速に織り込みました。

さらに中国については、景気に対して厳しい見方が出ており、日本にとっても穏やかな年とはならなさそうです。

しかも今年は消費税の増税もあります。

2年前でしたら、欧州、アメリカ、中国の景気もそれなりでしたが、今はまさにピークアウトした後の増税ですから、時期を誤ったような気がします。

規制緩和はまったく実現せず、日銀のジャブジャブ政策だけで株価を釣り上げてきたアベノミクス。


選挙のため増税時期を先送りしたツケを、まさにピークアウトした年に払うとは滑稽です。

内需は、これまで大幅下落でもかなり粘っていましたが、さすがに世界景気の減速、消費税増税で厳しい年となりそうです。

増税は2%なんですが、日本人は消費税を嫌う傾向がありますし、最近の小売りやコンビニの売り上げを見ていると買い控えが鮮明です。

ということで、今年は、かなり下落する可能性がありそうな予感がしてきました。

米中合意がなければかなり危険な状態となりそうです。

どうなることやら。